ビュ−ティーワールドジャパン2010
過去最高の来場者数を記録！大盛況のうち閉幕

国内最大のビューティトレードフェア「ビューティーワールドジャパン2010」が5月17日（月）〜19日（水）、東京ビッグサイト（東京都・江東区）において開催された。22回目の開催となる今年は22の国・地域より639の企業・団体が出展。3日間で54,680人もの来場者が足を運び、過去最高を記録した。今年より「ナチュラル＆オーガニックゾーン」を新設し、メインステージではセミナーが開催されたりと、毎年新たな商材・情報を発信し続けているビューティーワールドジャパン。各社出展ブースには連日多くの人で賑いを見せ、各所で活発な商談が行われるなど、会場は熱気に包まれた。また、報道関係者の姿も数多く見られ、美容業界への関心の高さがうかがえた。来年のビューティーワールドジャパン2011は、5月16日（月）〜18日（水）に開催される。

「第7回全国理美容学校メイクアップ選手権」盛大に開催

一般社団法人日本メイクアップ連盟（トニータナカ代表理事）は5月17日（月）、東京ドーム「 Meets port JCBホール」において第7回全国理美容学校メイクアップ選手権を開催した。自由な発想で現代・未来を担うメイクアップアーティストの育成を目的に開催される今年のコンテストテーマは「あなたが考えるハリウッド女優」。今年は、全国の専門学校より18校94名の選手が出場。メイク・ヘア・ファッション等トータルバランスによってモデルの魅力を引き出した須佐遥さんが見事グランプリに輝いた。また、第3回ゴールドメイクアップ賞授賞式が開催され、今年もメイクアップに功績を残した4名が受賞した。

「第23回ＮＨＤＫヘアコンテスト全国大会」開催

美容協同組合日本ヘアデザイン協会（ＮＨＤＫ／谷口光正理事長）は5月18日（火）、全電通労働会館 全電通ホール（東京都・千代田区）において第23回ＮＨＤＫヘアコンテスト全国大会を開催した。例年、ニューヘアモード発表会・東京ショーと同日開催されていたが、さらなるコンテストの発展を目的に今年より独立しての開催となった。コンテストには全国の予選を勝ち抜いた155名の選手が 2010年春夏ニューヘアモードである「Vigla」 をテーマに4部門で審査員も感心するレベルの高い戦いを繰り広げ、会場は終始人が溢れる程の盛況ぶりであった。各部門優勝者は以下のとおり。

第6回 アジア・ビューティ・エキスポ
4万人に迫る来場者を記録！
パシフィコ横浜にて盛大に開催

全国美容用品商業共同組合連合会（石井紘一理事長）主催の第6回 アジア・ビューティ・エキスポが5月24（月）〜25日（火）、パシフィコ横浜（神奈川県・横浜市）において盛大に開催された。日本のみならず世界各地より来場者が訪れ、合計来場者は2日間で合計39,197人にも及んだ。今回のエキスポテーマは「design function」。180もの出展社ブースにはデザイン性に富んだ多くの最新の美容商材が並んだ。また、今回新たな試みとして出展社6社によるセミナーが開催され、多くの人で賑わった。さらに2日間に渡って開催されたヘアショーでは有名サロンと人気ファッションブランドによる豪華なコラボレーションが実現。最新のトレンドが次々と発信される華やかなステージに約2000席にもなる客席は常に満席状態が続き、憧れのスタイリストやモデルが登場すると会場からは歓声が沸くなど、大いに盛り上がりを見せた。

アジアビューティエキスポ大成功直後の全美商連第18回通常総会

全美連が第62回通常総会を開催

全日本美容業生活衛生同業組合連合会（三根卓司理事長）は5月27日（木）、美容会館９階ホール（東京都・渋谷区）において第62回通常総会を開催した。提案された議案は第1号から第7号まで滞りなく承認された。
この総会直前に行われ注目された政府の行政刷新会議による事業仕分けの結果については、翌日の理事会にて検討すると発表したものの、6月10日（木）には都道府県の生活衛生営業指導センターに対する事業レビューがあり制度の必要性を訴えていくことが報告された。

一般社団法人 日本エステティック工業会
第4回通常総会を開催

全理連が第151回通常総会で決議文を採択

全国理容生活衛生同業組合連合会（大森利夫理事長）は5月28日（金）、全理連ビル９階（東京都・渋谷区）において第151回通常総会を開催した。提案された議案は第1号から第4号まで滞りなく承認されたが、緊急議案として政府の行政刷新会議による事業仕分けに対する決議文（下記参照）を全会一致で可決した。この日の総会の話題は政府の行政刷新会議による事業仕分けの結果についてで、対応策として100万人の署名を集めることやパブリックコメント募集に対して各都道府県単位で反対のコメントを提出することなどが議論報告された。事業仕分けの第2段が、6月10日に都道府県の生活衛生営業指導センターに対して行われるが、これに対して全力で廃止を防ぐことも表明された。